会社概要
| 商号 | 株式会社ジェーイーテクノロジー |
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| 会社設立 | 昭和57年10月 |
| 資本金 | 1,600万円 |
| 代表者 | 代表取締役会長 稲吉 將秀 代表取締役社長 川口 惠三 |
| 取引銀行 | りそな銀行 名古屋支店 |
| 所在地 | ●本社 〒564-0051 大阪府吹田市豊津町13-45 第三暁ビル5F ※2025年3月31日より5Fに移転しました TEL：06-6384-9201（代表） |
| ●大阪支店 〒564-0051 大阪府吹田市豊津町13-45 第三暁ビル5F ※2025年3月31日より5Fに移転しました TEL：06-6384-9201（代表） |
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| ●名古屋支店 〒452-0821 愛知県名古屋市西区上小田井一丁目341番地 TEL：052-934-7101 ※2023年12月17日より電話番号が変わりました |
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| ●営業所 東京営業所（東京都新宿区） 静岡営業所（静岡県静岡市） 名古屋営業所（愛知県名古屋市） 岐阜営業所（岐阜県岐南町） 多治見営業所（岐阜県多治見市） 高山営業所（岐阜県高山市） 安城営業所（愛知県安城市） 岡崎営業所（愛知県岡崎市） 津営業所（三重県津市） |
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| 事業内容 | 情報システム機器、情報処理端末機器、OA機器、FA機器の据え付け工事調整、技術指導等の保守サービス業務、ソフト開発業務及びシステム設計開発業務、コンサルタント業務、販売業務等、人材派遣業 |
| 許認可等 | 電気工事業 国土交通大臣許可（般-5）第25219号 電気通信工事業 国土交通大臣許可（般-5）第25219号 労働者派遣事業 派27-302746 古物商 大阪府公安委員会許可 第622030133995号 |
| 取得認証 |
ISO/IEC27001（情報セキュリティ） 認証登録番号：J0421 ※名古屋営業所にて認証取得 |
| 従業員数 | 67名 ※契約社員を含む （2022年4月現在） |
| 主要取引先 | オムロン株式会社 オムロンフィールドエンジニアリング株式会社 株式会社日立システムズフィールドサービス 日立チャネルソリューションズ株式会社 株式会社デンソーソリューション 株式会社イトーキ 株式会社ユニヴァ・ジャパン 株式会社エディオン 広瀬電工株式会社 村田機械株式会社 カシオテクノ株式会社 株式会社シームレスネット フジモト株式会社 株式会社アークステーション 東レエンジニアリング株式会社 株式会社アクシスネット 株式会社アンテック ピーエスイーソリューションズ株式会社 ※順不同 |
| 社員寮 | 大阪、名古屋、東京、岐阜、静岡 |
沿革
| １９８２年 | １０月 | 大阪市淀川区に「株式会社ジェーイーテクノロジー」を設立 大阪地区で立石技術サービス（現オムロンフィールドエンジニアリング株式会社）の保守サービス業務を開始 |
| １９８７年 | ４月 | 名古屋地区の保守サービスを開始 名古屋営業所を開設（愛知県名古屋市） |
| １９９０年 | ４月 | 岐阜営業所を開設（岐阜県岐阜市） |
| １９９６年 | ４月 | 多治見営業所を開設（岐阜県多治見市） |
| １９９９年 | ４月 | 枚方営業所を開設（大阪府枚方市） |
| ２０００年 | ８月 | 京都地区の保守サービスを開始 京都営業所を開設（京都府京都市） |
| ２００２年 | １月 | 静岡地区の保守サービスを開始 静岡営業所を開設（静岡県静岡市） |
| ２００８年 | ４月 | 塚口営業所を開設（兵庫県尼崎市） |
| ７月 | 株式会社中部ターミナルサービスを吸収合併 | |
| ９月 | 名古屋支店を開設（愛知県名古屋市） 京都営業所を廃止 |
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| ２００９年 | ４月 | 東京営業所を開設（東京都新宿区） |
| ２０１０年 | ４月 | 枚方、塚口営業所を大阪支店に統合 |
| ２０１１年 | １０月 | 四日市営業所を開設（三重県四日市市） |
| ２０１３年 | ４月 | 安城営業所を開設（愛知県三河安城市） |
| ２０１８年 | ４月 | 高山営業所を開設（岐阜県高山市） |
| ２０２０年 | １月 | 岐阜営業所を移転（岐阜県岐南町） |
| ２０２１年 | ３月 | 四日市営業所を津市へ移転、営業所名を津営業所へ変更 |
| ２０２３年 | １０月 | 岡崎営業所を岡崎市へ開設（愛知県岡崎市） |
派遣事業状況
労働者派遣事業の適正な運営の確保及び派遣労働者の保護等に関する法律第23条第5項の規定に基づき、下記事業所における労働者派遣事業の状況を公開いたします。
許可番号 ： 派27-302746
事業所の名称 ： 株式会社ジェーイーテクノロジー
事業所の所在地 ： 大阪府吹田市豊津町13-45 第三暁ビル６階
待遇決定方法 ： 労使協定方式（すべての派遣労働者に適用、終期2023/3/31）
１．派遣労働者数
2023年6月1日時点の労働者派遣された派遣労働者数 1人
２．労働者派遣の役務の提供を受けた者の数
2022年度 派遣先事業所数 １件
３．派遣料金・派遣労働者の賃金に関する事項
2022年度 1日8時間あたりの労働者派遣の料金額の平均 24,000円
2022年度 1日8時間あたりの派遣労働者の賃金額の平均 16,520円
2022年度 マージン率 31%
